パーソル総研の就業者の多拠点居住に関する定量調査において、CALCを用いて多拠点居住の意思決定要因及びウェルビーイング要因分析を行いました。

2023年2月22日、パーソル総合研究所から、就業者の多拠点居住に関する定量調査結果が公開されました。
コロナ禍によるテレワーク普及などを背景に地方圏への移住の関心が高まっており、本調査は、地方移住の経験者および意向者の実態や、移住に対する意思決定の要因について分析し、定量的なデータ・知見を提供することで経営・人事、自治体、働く個人に資することを目的に実施されています。

そのなかで、クウジットは、因果情報分析技術「CALC」*を用いて、多拠点居住の意思決定要因及びウェルビーイング要因分析に技術協力を行いました(報告書p.73以降)。

詳しくは、パーソルグループおよびパーソル総合研究所からのニュースおよび報告書をご覧ください。

【ニュース】パーソル総合研究所、就業者の多拠点居住に関する調査結果を発表。能動的に多拠点居住を選択している人ほどウェルビーイングが高い結果に(こちら

【報告書】パーソル総合研究所「就業者の多拠点居住に関する定量調査」(こちら

本調査は、昨年2022年3月に公開された地方移住に関する調査に続く内容となっています。

*CALCはソニー株式会社の登録商標です。
*CALCは株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所(ソニーCSL)が開発した技術で、株式会社電通国際情報サービス(ISID)、ソニーCSL、クウジットの3社による業務提携に基づき提供されています。

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