ワークエンゲージメント向上にむけて社員アンケートを分析しよう ~人事アンケートソリューションのご紹介~

職場の状態を知りたい

職場のワークエンゲージメントは十分か?
うちの会社を周りに勧めたいと社員は思ってくれているのか?

経営者や人事担当のみなさんはとても気になりますよね。
ワークエンゲージメントの低下は社員の離職率にも直結し、ひいては会社の業績にも大きな影響を与える要因となります。
組織経営においては最も重要な課題のひとつかと思われます。

ワークエンゲージメントとは?

そもそもワークエンゲージメントって何でしょうか?
厚生労働省が公表している労働経済白書によると

ワーク・エンゲイジメントは、仕事に関連するポジティブで充実した心理状態として、「仕事から活力を得ていきいきとしている」(活力)、「仕事に誇りとやりがいを感じている」(熱意)、「仕事に熱心に取り組んでいる」(没頭)の3つが揃った状態として定義される。


※厚生労働省 労働経済白書「令和元年版 労働経済の分析 -人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について-」 第3章 第1節「ワーク・エンゲイジメントに着目した「働きがい」をめぐる現状について」より引用

とあります。単に仕事に没頭しているだけでなく、活力と熱意が伴っている状態が必要ということです。

ワークエンゲージメントを測るには?

社員全体が情熱をもって心身ともに充実した状態で仕事に取り組んでいるか?
もしそうでないなら、阻害している要因は何か?解決する方法はあるのか?
クウジットが提供する「人事アンケートソリューション」なら、それを測る指標のひとつをご提案できます!
人事アンケートソリューションのご紹介

導入は簡単です。下記の3ステップを進めるだけ。

1. 定型アンケートへ回答
ワークエンゲージメントに関する70問から構成される定型アンケートを社員に配布してそれぞれ回答してもらいます。

2. 集めた回答を分析
分析には、要因・因果分析技術「CALC」(※1)を使用します。
CALCとは、数多くの因子から因果関係にあると推論される関係を抽出する独自技術です。単なる「相関関係」ではなく、それぞれの因子に原因と結果という「因果関係」があるかどうかがわかります。そのCALC分析により、集計した回答からワークエンゲージメントに関する各因子間の因果関係を導き出すことができるのです。

3. 課題解決に向けた打ち手を提案
CALC分析では、ある因子を変動させた場合に因果関係にある他因子にどのような影響を与えるかがわかります。すなわち、何らかの介入施策を行った場合にワークエンゲージメントにどのような影響を与えるのかシミュレーションを行えるということです。
このシミュレーションにより、最も効果的な打ち手を抽出することが可能となります。

例えばどういう打ち手が提案できる?

人事アンケートソリューションでは、目的変数(結果として予測したい事象)として
自分の会社で働くことを人に勧めたい
を設定しています。その目的変数を向上させるためには各因子をどのように変動させればよいか?をシミュレーションします。

CALC分析の結果、各因子は下図のようにネットワーク図として示されます。ピンク色の丸が目的変数となりますが、これに最も強い関係性を持つ因子が浮き彫りになります。


この図の例だと、

  • 愛社精神を持っている ~ 会社のビジョンに共感する
  • 良い会社だと思う ~ 職場に目標達成に向けた一体感がある

といった因子が、自分の会社で働くことを人に勧めたくなる最大の要因であることがわかります。すなわち給与や待遇などを改善するより、愛社精神を向上させる施策のほうがより効果的だということです。

そのための介入施策として

  1. 愛社精神を向上させるために:
    • 社内表彰制度や成功事例の共有
    • 従業員と会社の成果をリンクさせるインセンティブなどの制度設定
  2. 組織ビジョンを強化するために:
    • 定期的なビジョン共有会を開催

などの提案が挙げられます。

また、人事アンケートソリューションは自動実行が可能なため、定期的な開催が容易です。提案された介入施策を実際に行い、その効果測定のために繰り返し分析を行うなどの仕組みをご提供することが可能となります。

まとめ

今回はクウジットのワークエンゲージメント分析技術「人事アンケートソリューション」を紹介いたしました。社員のみなさんがやりがいを持っていきいきと業務に励むことができるよう、効果的な施策を提案しますので、ぜひお気軽にお問合せください!
■ お問い合わせフォーム: https://www.koozyt.com/contactus

※1:「CALC」は、株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所が研究開発し、株式会社電通総研およびクウジット株式会社の3社が共同事業として提供しています。「CALC」はソニーグループ株式会社の登録商標です。

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